近年、採用候補者の合否判断にリファレンスチェックを活用する採用企業が増えていますが、採用候補者による何らかの理由で、推薦者のなりすましが行われることも少なくありません。ここでは、リファレンスチェックにおける推薦者のなりすましのパターンや行われる理由のほか、なりすましを見抜く方法等について解説します。この記事でわかることリファレンスチェックとはリファレンスチェックの「推薦者なりすまし」のパターンリファレンスチェックの「推薦者なりすまし」を防ぐためにはリファレンスチェックとは？採用候補者をよく知る人物に人物像やスキルなどを問い合わせるリファレンスチェック。日本ではまだ馴染みが薄いですが、外資系企業では一般的に行われています。 リファレンスチェックについてリファレンスチェック（Reference check）とは、中途採用において採用候補者の人物像や経歴、特性などを前職の上司や同僚に問い合わせる身元照会です。応募書類や面接で聞き取った内容に虚偽がないか、あるいは見抜けなかった特性を採用候補者をよく知る人物から確認するために行われます。 以下の記事では、リファレンスチェックの実施メリットや実施の流れなどを解説しています。リファレンスチェックとは？質問内容・メリット・実施方法を解説！リファレンスチェック実施の流れリファレンスチェックは、一般的に以下のステップで行われます。 【採用候補者への説明と合意】採用企業から採用候補者にリファレンスチェックの説明と実施することの合意を得ます。合意をもらうことは、個人情報保護法の観点から、必ず必要です。リファレンスチェック実施時の違法性は？候補者の同意なく勝手に実施できる？【採用候補者から推薦者へ依頼】 採用候補者から推薦者へリファレンスチェックが行われることの説明を行い、同意をもらいます。電話対応であれば、推薦者の電話番号を採用企業に連携、ウェブ対応であればウェブサービスの登録を採用候補者、あるいは推薦者によって行います。 【リファレンスチェックの実施】 採用企業は、推薦者に電話やウェブサービスを通じて質問し、回答結果を選考の判断材料とします。 リファレンスチェック実施時の「推薦者なりすまし」のパターン推薦者のなりすましが行われることは少なくありませんが、採用候補者は、どのように「推薦者のなりすまし」を行うのでしょうか。ここでは、なりすましのパターンを解説します。 候補者本人がリファレンスチェックの推薦者へなりすます推薦者のなりすましの手段として、採用候補者本人が推薦者になりすますケースがあります。推薦者なりすましを知人や友人などに頼むことができない場合に、本人がなりすますことが多いでしょう。とくに、経歴詐称など悪質な場合に、他人に頼むことができないと推測されます。 企業が指定していない人物がリファレンスチェックの推薦者へなりすます採用候補者が知人や友人など他人に推薦者なりすましを依頼するケースもあります。ただし、推薦者なりすましを行う知人や友人自身も虚偽の説明をすることになりますので、知人や友人が採用候補者がなりすましを行う事情を理解できる範囲の場合と推測されます。 また、最近では、電話専門でリファレンスのなりすまし代行を受ける事業者も存在します。 リファレンスチェック実施時の「推薦者なりすまし」はなぜ行われるのか採用候補者の立場としては、現職企業に伏せて転職活動を行っている状況において、リファレンスチェックが行われることは心理的ハードルが高いものです。 この心理的なハードルに加えて、採用候補者の何らかの事情があるときに「推薦者のなりすまし」は行われるのです。 候補者が経歴詐称などの後ろめたいことを行っているため採用候補者が「経歴詐称などを行っている」「現職の企業で問題を起こしている」など後ろめたいことを行っているケースは、ほとんどといっていいほど「推薦者のなりすまし」が行われるでしょう。 候補者が推薦者にリファレンスチェックを依頼できない事情があるため採用候補者に落ち度がなくても、「推薦者のなりすまし」が行われることもあります。転職に強い反対を受けることが予想される場合、リファレンスチェックの協力を受けることは極めて困難です。 場合によっては、リファレンスチェックに協力してもらえても、不義理な回答をされる可能性があります。 また、採用候補者の役職が高いポジションの場合、上司が役員といったケースでは依頼しにくいことも考えられます。リファレンスチェックを拒否された場合の対処法【採用企業向け】リファレンスチェック実施時の「推薦者なりすまし」を見抜く方法【電話・メールの場合】推薦者のなりすましは、近年、なりすまし代行を利用するなど手口が巧妙化していますが、ここでは、電話・メールの場合における「推薦者のなりすまし」を見抜くポイントを解説します。 リファレンスチェック実施時に、推薦者自身について質問する推薦者自身の身元確認をした上で、推薦者自身についての質問をします。「住所」「生年月日」など可能な範囲で個人情報の確認を行うように、身元確認した情報との付き合わせを行うのです。 リファレンスチェックを行う前に、推薦者の在職確認として、推薦者の職場の電話に一報し、後日、電話やメールにてリファレンスチェックを行うことも有効なども手段です。 リファレンスチェック実施時に、推薦者の立場でしか知り得ない内容について質問する採用候補者と推薦者が関わった仕事やプロジェクトの内容、採用候補者の仕事ぶりや仕事の内容を「深掘り」して聞くことで、なりすました者では答えられない質問をします。 リファレンスチェック実施時の「推薦者なりすまし」を見抜く方法【オンラインサービスの場合】近年では、本人確認が担保された優れたリファレンスチェックのオンラインサービスも台頭しています。 ここでは、オンラインサービスによる「推薦者なりすまし」を見抜く方法を解説します。 オンラインリファレンスチェックサービスの中で推薦者の本人確認機能が搭載されたものを利用するオンラインサービスでは、なりすまし防止機能として「eKYC」といわれる本人確認機能を搭載しているものもあります。 セキュアな環境の下、ウェブサービスにて本人確認書類を推薦者から提出してもらう機能です。 オンラインリファレンスチェックサービス上で、推薦者自身のプロフィールを確認するオンラインサービスに登録された推薦者のプロフィールが、採用候補者の上司や同僚などリファレンス先として合致しているか、プロフィールを確認します。 職務経歴書の内容だけでなく、面接で聞き取った内容との付き合わせを行いましょう。 リファレンスチェック実施時の「推薦者なりすまし」を未然に防ぐにはリファレンスチェックは、採用候補者にとってハードルが高いことを念頭に、採用候補者に配慮してリファレンス先を決定することが望ましいといえます。 これによって、経歴詐称など悪質な場合を除き、推薦者のなりすましを防ぐことができます。 候補者にリファレンスチェック実施に関する懸念事項を事前確認する採用候補者は、転職活動を伏せていることが大半であることから、採用候補者にとって懸念されるリファレンスチェック先など事前に確認します。 とくに、採用候補者の転職に強い反対が見込まれる場合は、必ず確認しましょう。 候補者が依頼しやすい推薦者からリファレンスを取得する転職活動を伏せている場合、ほとんどと言っていいほど、採用候補者が所属する職場の上司や同僚には依頼しにくいものです。 たとえば、異動前の上司や同じ職場でなくても、職場上、採用候補者をよく知る社内の者、あるいは同期の者などが考えられます。 リファレンスチェックについてもっと学びたいという方は以下の記事をご覧ください。皆様のリファレンスチェックに関する悩みが解決するはずです。リファレンスチェックとは？質問内容・メリット・実施方法を解説！リファレンスチェックサービス10社費用・特徴比較│代行サービスも楽天・SmartHR・PayPayなどリファレンスチェック実施企業の実態とは？【日系企業の導入事例付】 リファレンスチェック実施時の「推薦者なりすまし」を見抜く方法まとめ「推薦者のなりすまし」は、経歴詐称など採用候補者に後ろめたい理由がある場合だけでなく、転職に強い反対を受けるなど採用候補者に落ち度がない場合でも行われることがあります。 採用候補者が依頼しやすい推薦者をリファレンス先とするよう配慮するとともに、なりすまし代行が利用されるリスクが少なく、本人確認が安全・確実に実施できるオンラインサービスを利用しましょう。 はじめてのリファレンスチェックなら「HERP Trust」リファレンスチェックは実施の流れや準備が煩雑であるため、多くの企業が専門のオンラインサービスを導入しています。 なかでも、リファレンスチェック専門サービス「HERP Trust （旧Parame Recruit）」なら、リファレンスチェック実施に必要な機能がすべて揃っているため、はじめてでも安心です。 HERP Trustの特徴は以下のとおりです。【リファレンスチェック専門サービス「HERP Trust」】候補者体験を重視したサービス設計辞退率の減少や、高精度なリファレンス取得を可能とする独自機能導入しやすい価格他社の場合、リファレンスチェックを短期間に数多く実施することを想定した価格設定ですが、HERP Trustなら低価格かつ単発で利用できるため、柔軟な運用が可能です。 リファレンスチェックがはじめての採用企業様やより柔軟な運用をご希望の方は、導入をご検討ください。詳細はこちら